
ウェビナーを活用したマーケティングは、企業にとって欠かせない施策となりつつあります。しかし、社内にノウハウやリソースがない場合、企画から運営、配信後のフォローまでをすべて自社で対応するのは負担が大きいです。そこで本記事では、企画から成果までを支援してくれるウェビナー運用代行会社を3社紹介します。
株式会社アド・フェイス

引用元:https://www.adfaces.co.jp/gglwebinarlp//
会社名 | 株式会社アド・フェイス |
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住所 | 東京都中央区日本橋人形町3-6-7 人形町共同ビル6F |
電話番号 | 03-3639-0305 |
デザイナーやプランナーなどプロが提案
アド・フェイスでは、経験豊富なプロフェッショナルが各工程を直接担当し、クライアントの目的や課題に即した最適なウェビナー企画を提案しています。社内にはウェビナーに必要なスキルを持つスタッフが揃っており、デザインからシナリオ作成、講師アテンドまで一貫して対応してくれます。外部委託の手間を省けるため、スピーディかつ的確な進行が可能です。
とくに集客戦略や視聴後の追客設計も得意としているので、成果に結びつくオンラインイベントを実現します。また、業種や規模に応じて柔軟な提案が受けられるのも魅力です。
無料で自社内のスタジオで収録も可能
アド・フェイスの自社ビル内には、収録や配信に対応した専用スタジオを完備しています。このスタジオを、クライアントは追加コストなく利用できます。高画質・高音質な設備が整っており、映像品質を重視するウェビナーにも対応可能です。また、会議室としても利用できるため、登壇者の控室やリハーサルスペースとしても活用できます。遠方からの利用希望者には機材搬入や出張サポートも行っており、地方企業でも安心して依頼可能です。撮影・編集のみの利用も可能なことから、多様なニーズに柔軟に応える運用体制が整っていることがわかります。
株式会社Jストリーム

引用元:https://www.stream.co.jp/
会社名 | 株式会社Jストリーム |
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住所 | 東京都港区芝二丁目5-6 芝256スクエアビル6階 |
電話番号 | 0120-658-140 |
動画のすべてをまかせられる環境
Jストリームは、動画配信に関するすべての工程をワンストップでカバーできる体制が整っています。動画制作、収録、ライブ・オンデマンド配信、CDN構築、セキュリティ対策まで、各工程を別の業者に委託する必要がないため、スムーズかつコスト効率の高い運用が可能です。また、疑似ライブ配信や課金対応サイト構築、スタジオ収録サービスも提供しているので、用途や目的に応じた柔軟なサポートが受けられます。プロフェッショナルが細やかに対応することで、質の高い動画配信を実現します。
ウェビナー実施に必要な機能がそろっている
Jストリームの配信プラットフォームEquipmediaは、ライブ配信・オンデマンド配信・疑似ライブ配信を標準で備え、ウェビナー運営に必要なすべての機能が揃っています。視聴データの収集や分析、視聴制限をかけるセキュリティ設定、双方向のチャット機能まで、配信効果を最大化する工夫が詰まっています。操作画面も直感的で使いやすく、社内運用にも最適です。さらに、iOSアプリでスマホから手軽に配信できるなど、多様な配信スタイルにも柔軟に対応可能です。株式会社シャコウ

引用元:https://shakou-inc.co.jp/lp/lp-webinar/
会社名 | 株式会社 シャコウ |
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住所 | 東京都渋谷区渋谷3丁目9-10 KDC渋谷ビル 8階 |
電話番号 | – |
自社のウェビナーメソッドをもとにたしかな支援を行う
シャコウでは、月5〜7回の開催実績に基づいた独自の運用モデルウェビナーメソッドを活用し、成果につながるウェビナー施策を提案しています。企画書の作成から共催企業とのマッチング、集客施策の実施、当日の配信業務まで、全工程を自社で一括管理します。さらに、LPやOGPの制作、登壇資料の代行もオプション対応しているので、ウェビナーの活用が初めての人でも安心です。これらのことから、ウェビナーの実施が属人化しがちな企業にとって、業務の標準化・効率化に役立つサービスといえます。社内に十分なリソースがない企業にとっては、とくにすぐれたパートナーです。
商談化につなげるサポート
シャコウは、ウェビナー開催のゴールを商談創出と捉えているため、インサイドセールスによるアプローチまでを包括的に支援しています。開催直後のタイミングで見込み顧客にフォローコールを実施し、高いコンタクト率を実現しています。さらに、録画データを活用したホワイトペーパーの制作やアーカイブ活用も可能です。これにより、商談化を持続的に加速します。また、社内に営業体制が整っていない場合も、スポット対応から継続支援まで柔軟に対応できる点が強みです。このように、マーケティングからセールスへの接続を滑らかにする仕組みが整っています。